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第49回 不動産価格をチェックする

 

 

前回は、「地域の統計情報をチェックする」というお話しをさせて頂きました。
今回は、実際に「不動産価格をチェックする」というお話しをさせて頂きます。
それでは始めましょう。

不動産価格の情報をチェック
投資用不動産を効率的に運用していくために、人口統計の分析、必要であることはお伝えしてきました。

さて、次に購入対象地域で調べるべきものは価格についてのデータです。

不動産の価格は一物四価ともいわれており、算出する目的別に異なる価格が採用されています。では、どのようなものがあるのかをみてみましょう。

A) 実勢価格=一般的に取引されている価格
B) 公示価格=主に公共事業等により収用される際の基準となる価格
C) 相続税路線価=相続税額や贈与税額を算出する際の基準となる価格の状況全般について示されている
D) 固定資産税評価額=固定資産税を算出する際基準となる価格

D)以外はありがたいことにインターネットで調べることができます。
このうち購入時に最も参考にすべきものは、A)の実勢価格で、いわゆる「相場」といわれているものです。

利回りを高めるには、できるだけ安く買うことがポイントです。
しかし、現実にはなかなか誰でも買いたがる掘り出し物には、簡単にはめぐり合えません。

大切なことは、まず相場より高く買わされないことです。
不動産に限らず、モノには相場があります。普通は、相場で買ったものは相場で売れるものです。つまり、いざ換金するという場合にも、大きな相場の変動がない限り、著しく安くなるリスクを避けることができます。

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価格動向を分析しよう
実勢価格を知るための有効な情報は、物件の売主業者または仲介業者による物件一般公開に頼ることになります。具体的には、大多数の不動産業者が加入している不動産流通業界4団体のサイトを統合した「不動産ジャパン」で確認するのが、良いでしょう。

一方、公示価格は1年に1回しか発表されず、対象地の数も少ないのが欠点です。路線価も1年に1回の発表ですが、実勢価格の80%前後などといわれており、さらに正確な相場を把握しにくいものと考えられます。
ただ、国土交通省の土地総合情報システム「地価公示・地価調査・取引価格情報」にて四半期=3ヶ月ごとのデータが公開されています。こちらを活用すると良いでしょう。不動産業者間の情報網であるレインズでは、賃貸物件の取引動向も掲載されているため、賃料相場についても一定の情報を得ることができ、良きアドバイザーとなってくれるのですが、残念ながら、取引の個別情報については見ることができません。
誠意ある不動産業者に依頼すれば詳細情報を提供してもらえる可能性もありますので、チャレンジしてみましょう。
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以上、次回に続く

 

掲載日時:2018年5月15日

 


佐藤 益弘 氏プロフィール

株式会社優益FPオフィス 代表取締役
・ファイナンシャルプランナー(CFP資格認定者)
・住宅ローンアドバイザー(財団法人住宅金融普及協会)
・法政大学 兼任講師
・気学士

東洋精糖(株)の不動産部門にてマンション開発・販売統括・管理支援などの主任を務める中、FP資格を取得。2000年8月より独立系FPとして独立。

㈱住まいと保険と資産管理、㈱ユナイテッドファイナンシャルプランナーズ、オフィス秀梨&コンサルティングネットワークス㈱  以上、3つのFP関連会社の設立に参画する。

現在、お客さまサイドに立ったシンの独立系実務家FPとして、そのネットワーク確立のため、マイアドバイザーを運営。

数少ない 金融商品販売を伴わない コンサルティング業務をメインとした 「お客様サイドのFP」「教科書通り のFP」として活動中。